辞める覚悟の捨て身の戦法
環境や雰囲気が悪い職場は、離職率が高いです。
会社を辞めていく大半の人は、何も行動を起こさずにやめていってしまいますが、
辞める覚悟があるのであれば、辞めると伝える前に捨て身の行動を取る事もオススメです。
リスクの大きい行動でも、いざとなったら辞める覚悟があれば、怖いものはありません。
こうした行動を起こすと、円満退職とはいかない場合もありますが、元々パワハラや労働基準法違反があるなどのブラック企業をやめた後に、上司などと交流する事はほとんどありません。
残される社員の為にも思い切った行動をする事で周囲からは感謝されますし、
捨て身だからこそ劇的に職場環境が改善できる可能性も出てきます。
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職場環境を変える捨て身の戦法とは
上司、上層部を脅す
パワハラや残業代未払い問題など、
明確な落ち度が相手側にあるのであれば、それを逆手に取って脅す事が有効です。
「裁判を起こす。」「労働基準監督署に相談する。」「弁護士から勝訴の見込みがあると言われている。」などと多少ハッタリが混ざっても構いません。
法的手段を取って、必要に応じた賠償請求をするといったニュアンスの事を伝えて、正面からぶつかるだけで、相当の効果を期待できますし、根本的な問題解決に繋がるケースもあります。
内容証明郵便を出す
直接上司や上層部にぶつかる事ができないという人は、内容証明郵便を出す方法があります。
内容証明郵便とは、郵便局が内容の控えを取り、配達記録も付ける事で、会社や上司が受け取って確認した事の履歴を残せる郵便方法です。
通常の郵便などの書面の場合は、法的効果がありません。
上司や会社が見ていないと開き直ってしまったら、それ以上何もできません。
しかし内容証明郵便は、後にトラブルが発展した時に法的証拠になります。
実際に裁判まで発展しなくても、内容証明にする事で、差出人の本気度が伝わり、受け取った方は大きなプレッシャーを感じます。
状況に応じて、差出人を匿名にする事も可能です。
うつ病などで、診断書を書いてもらい労災認定を目指す
パワハラや、激務の環境を理由に会社を休み、診断書を書いてもらいます。
そしてその原因が会社にあると労災認定を目指す事で、会社内では大きな問題へと発展します。
そこから、問題の根本解決に向かうようであれば、職場に復帰する事ができます。
うまくいかなければ、復帰しづらい環境になりますが、まさに捨て身の最終手段と言える戦法です。